アメリカの策略

石原慎太郎の書いたある書籍は、すぐさま英語に翻訳され、海賊版が出回った。
アメリカの政治家や実業家などの有力者たちは、この海賊版を手に入れようと、
書店をかけずりまわり、まさにお祭り状態となった。
その問題の書籍に全米が怒りをあらわにしたのだが、
その怒りの理由はむしろ、そこに書かれた意見というよりも、
そこに書かれた事実が真実であったからだった。

その書籍は「NOと言える日本」。
この本は石原慎太郎だけのものではなくソニーの会長盛田昭夫氏との共著である。
なぜアメリカ全土の怒りをかったかというと、
そこには、日本がアメリカを屈服させる方法が書いてあったのだ。
太平洋戦争で完全に負けたアメリカに、いまさら何で勝てるのだろうか?
鍵を握るのは、「半導体」だった。

実は、石原慎太郎のこの著書に書いてあることは、強がりでもなんでもなく、
実際に、当時のアメリカ国防省長官ブラウンが、強い危機感を抱いていた。
「もはや、日本の半導体なしでは、
　アメリカはミサイルを作ることはできない…」
当時、日本の半導体は世界シェア49%を誇り、世界の半分を占めていた。
特に大陸間弾道ミサイルを作るために使うような高性能な半導体は、
日本にしか作れないという状態だった。

日本は、半導体の製造技術でもって、アメリカの軍事的優位に揺さぶりをかけた。
それこそが、石原氏の主張した「日本がアメリカを屈服させる方法だった」
しかし…あなたもご存知の通り、
その後の「半導体戦争」に勝ったのはアメリカでした。

Apple、Google、マイクロソフト、半導体の力を駆使して、
世界のトップ企業に立ったのは全てアメリカ企業です。
そして、今では日本の世界における半導体シェアは、49%から６%まで
下がってしまいました…
では、いったいなぜ、そんなに半導体のシェアが下がってしまったのか？

1980年代に、日本とアメリカの間で何があったのか？
テレビや新聞は報じない、アメリカが日本に仕掛けた罠とは？
金融政策であった。
貿易関税を引き上げ、実質日本製品を買わせないようにした。
日本の半導体会社は幾ら良質の製品を作っても
売れなければ工場を占めなければならない。
その間、韓国と台湾に追い抜かれてしまった。

しかし現在2024年11月1日ワールドシリーズでドジャーズが優勝した。
その中で活躍したのは日本人の大谷翔平である。
ベースボールの記録を数々塗り換えて誰もが認めるスーパー・プレイヤーです。
WASP(ワスプ)と言われる白人たちは、はらわたが煮えかえっているはずです。
車や半導体なら関税を上げて阻止することもできたのだが、さすがに
人間の活躍には関税をかけることは出来ない。
しかしアメリカは怖い国である。ケネディーもキング牧師もジョンレノンも
理由をつけて射殺する事ぐらい平気で行う。そのような悲劇が起こらないように
祈るばかりです。

この原稿は昨年選挙前に書かれたもので古い情報になりますが、
今回敢えて掲載しました。
共和党のトランプ陣営が集まるフォーラムに参加した時に下書きをしました。

大統領選挙が間もなく行われるトランプにしてもハリスにしても
発言内容を聞く限りでは建国のリーダーの資質がまったくない。
逆に亡国の輩と言う言い方の方がふさわしいかも知れない。
アメリカを、移民を、女性を守ると言いながらうわべだけの
荒唐無稽な話を続けている。

政治情報サイト「リアル・クリア・ポリティクス」によると、
全米を対象にした各種世論調査の平均では、10月27日時点で、
支持率は民主党のハリス副大統領が48.4％、共和党のトランプ前大統領が
48.5％とトランプ氏が0.1ポイント上回っています。

選挙の行方を左右する7つの激戦州では、ハリス氏が複数の州でリードした
時期もありましたが、現在はトランプ氏がすべての州でハリス氏を上回っています。

ただ、その差は0.1ポイントから最大で2.3ポイントとわずかで、激しい競り合いが
続いています。ハリス氏は集会で「トランプ氏による分断と怒りの政治から脱却する
必要がある」などと訴えているほか、民主党内で今も人気が高いオバマ元大統領らが
激戦州に入るなどして、党を挙げて支持を呼びかけています。

これに対してトランプ氏は、バイデン・ハリス政権がインフレ対策や
メキシコとの国境管理で十分な対応をとらなかったとして
「ハリス氏は大統領にふさわしくない」などと批判し、支持を訴えています。

ただ、トランプ氏に対しては共和党内でも距離を置く有権者が一定数いて、
トランプ氏がみずからの支持層に加え、支持を広げられるかが焦点です。

大統領選挙の投票日が近づく中、郵便投票のために路上に設置されている
投票箱に火がつけられるなど、放火事件が相次いでいます。

このうち西部ワシントン州バンクーバーでは、28日の朝、日本の
郵便ポストのような形の投票箱から煙が上がっているのが見つかりました。

アメリカABCテレビが直後に撮影した映像では、駆けつけた警察官が
投票箱を開けてかき出した投票用紙が、ほぼ燃え尽きている様子が確認できます。

前日の27日朝以降に投函されたおよそ数百枚の投票用紙のほとんどが、
焼失したとみられるということです。

この少し前には、隣のオレゴン州ポートランドでも投票箱の一部が焼けて
投票用紙3枚が損傷し、警察は防犯カメラの映像などから、火が出る直前に
投票箱の横に車を止めた人物が相次いで火をつけたとみて、放火事件として
調べています。

日本ではありえないことです。
選挙とは政治とは、一部の権力者たちがゲームのように取り扱って
良いものでしょうか？民主主義とはそのようなものなのでしょうか？
しかし歴史を見る限りでは世界を征服したイギリスもフランスも
スペインもバイキングの国でした。
世界の金・銀・香辛料とありとあらゆるものや歴史ある財宝を盗んでいった
バイキングの国だったのです。

世界のありとあらゆる紛争・戦争は「金の流れを見ると分かる」と言われています。
民衆からの声「愛と平和と正直」で世界が変わったためしがない。

2025年1月20日トランプ大統領が大統領公約100の発令をだしました。
あらゆる団体から猛反対の声が上がりアメリカの良識が崩れたと言われています。
パリ協定からの脱退、WHOの援助停止、関税の大幅引き上げに
各国とも納得がいかず容認できるものではありません。

しかし、この混沌とした世の中を変えるのは常識では判断できない
トランプ大統領のような人物なのかもしれません。
裏取引のバイデン元大統領よりも分かりやすいのがトランプ大統領です。

今後ますますアメリカの策略が猛威を振るいます。
トランプがくしゃみをすれば日本も風邪をひくのです。
今は動向を見守るしかありません。